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採用基礎情報
| 待遇 | |
| 初任給 | 2008 年4 月 基本給実績 20 万6,000 円 |
| 諸手当 | 通勤手当、超過勤務手当、地域手当 |
| 昇給 | 年1 回（4 月） |
| 賞与 | 年3 回（3 月・6 月・12 月） |
| 勤務地 | 全国各事業所 |
| 勤務時間 | 9：40 ～ 18：25（基本型・シフト勤務あり） |
| 休日 | 年間休日122 日、有給休暇 年間11 日～ 20 日（年2回の10 日連休、5 年度ごとの14 日連休制度有り） |
| 福利厚生 | |
| 保険 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 |
| 各種財産形成制度 | 住宅財形・財形年金・一般財形、持株会制度、社内預金 |
| 企業年金 | 企業年金基金からの給付を行うほか、確定拠出年金を導入 |
| 保養所 | 直営保養所…蓼科 その他、契約施設あり（リゾートクラブ等) |
| その他 | 社内買物割引 |
| 採用スケジュール（予定） | |
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| 募集職種 | ||
| 募集職種 | 主な職務内容 | 勤務地域 |
| 総合職 | 入社後3 年間は売場販売職として配属。その後は、本人の特性や希望により、販売職・営業職・マネジャー職・バイヤー職・スタッフ職などへジョブローテーションを実施。 | 全国事業所 |
| 採用実績 | |||
| 年度 | 主な職務内容 | 中途採用 | |
| 小計 | 男女計 | 小計計 | |
| 2000 年 | 男42 | 88 | 0 |
| 女46 | 0 | ||
| 2001 年 | 男53 | 97 | 0 |
| 女44 | 0 | ||
| 2002年 | 男43 | 92 | 1 |
| 女49 | 0 | ||
| 2003 年 | 男51 | 102 | 5 |
| 女51 | 1 | ||
| 2004年 | 男14 | 32 | 6 |
| 女18 | 0 | ||
| 2005 年 | 男30 | 59 | 14 |
| 女29 | 2 | ||
| 2006 年 | 男37 | 70 | 24 |
| 女33 | 11 | ||
| 2007 年 | 男47 | 98 | 16 |
| 女51 | 5 | ||
| 2008 年 | 男57 | 107 | |
| 女50 | |||
| 2009 年( 予定) | 男52 | 105 | |
| 女53 | |||
※大卒採用では文理の区別なし。※分社4 店含む。
| キャリアアセスメント制度 | |
| 自己申告 | 毎年、全社員対象に、現職の適性度、現職場への適応、次年度職務配置の希望、性格・行動特性などを調査する制度。毎年の人事異動に反映。 |
| オープンエントリー制度 | 特定の職務への異動者について、全社員対象に公募し希望者の中から選抜をする制度。 |
| FA 制度 | 個人が次年度の異動に関して、部門・職種・職務を具体的に申告する制度。 |
| 能力開発制度 | |
| 階層別研修 | 新入社員時から各成長段階（各階層）に求められることを明示し、その習得を目的とする集合研修。 |
| 職務別研修 | 各職務（営業職・マネジャー職）に必要な知識やスキルの向上を目的とする集合研修。 |
| 髙島屋商い塾 | 個人の自主性をベースに行う能力開発制度。営業力強化の観点から「販売」「マネジメント」等に必要な知識・スキルの習得を目的とする研修。 |
| 勤務休職制度 | |
| 育児休職制度 |
満2歳未満の子供を持つ勤続満1年以上の社員（男女問わず）が育児のために、子供が満2歳になるまで休職ができる制度。基本的に無給で勤続年数に加算しないが、取得期間が14 日以内であれば有給で勤続年数に加算する（短期育児休職）。 |
| 育児勤務制度 | 小学校4学年就学に達するまでの子供を持つ勤続満1年以上の社員（男女問わず）が、一定期間1 日の勤務時間を短縮して勤務できる制度。5つのパターンから選択が可能。 |
| 社員再雇用 制度 |
結婚・出産・育児など、会社がやむを得ないと認めた事情で退職した社員が、在職中に蓄積した知識・技能を積極的に活用して、再び職場で勤務する制度。 |
| スクール イベント休暇 |
幼稚園・保育園・小学校に通園・通学する「子」または「孫」がいる従業員を対象に、学校行事に参画するための休暇制度。年間2日を上限。 |
| ボランティア 休職制度 |
勤続満1年以上の社員がボランティア活動を行うため一定期間休職できる制度。 |