使える企業情報源｜清水建設　リーディング・カンパニーシリーズ

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代表取締役社長　宮本洋一

使える企業情報源

採用基礎情報

募集職種

総合職
主として会社業務における総合的領域において広範囲かつ異質の業務を遂行し、原則として職務及び勤務地域を特定しない社員
主な職務
技術系	文系
建築施工、設計（意匠・構造・設備）、設備施工、土木、エンジニアリング、研究開発、海外、情報　他	営業、スタッフ（総務・法務・財務・人事等）、投資開発、作業所事務、海外　他
勤務地
国内外各事業所

地域職
地域に根差した戦力として施工関連業務を遂行し、原則として職務及び勤務地域を特定する社員
主な職務
技術系	文系
建築施工、設計（意匠・構造・設備）、設備施工、土木、エンジニアリング　他	営業、作業所事務　他
勤務地
採用時に決定する事業本部・支店各事業所（原則）

職種紹介

技術系
建築施工	建築工事の施工管理を担当。建設作業をスムーズに運ぶために品質・原価・工程・安全・環境などを幅広く管理する。
設計	意匠設計、構造設計、設備設計の分野があり、案件の進捗段階で企画設計、基本設計、実施設計、設計工事監理を担当。
設備施工	電気、衛生、空調等、設備の分野で施工管理に携わる。
土木	土木技術者として、設計、施工管理、技術開発を通じて社会資本の整備、構築を行う。
エンジニアリング	プラント、生産設備の建設、建物・物流施設のIT システム構築、土壌・地下水汚染の調査や浄化、原子力、風力等エネルギー施設の計画から建設等、幅広いエンジニアリングを提供。
研究開発	建設に関連する分野の技術研究開発に取り組む。
情報	社内システムの構築。主に、IT 戦略の立案、IT インフラ整備、システム開発、情報管理を行う。
事務系
営業	得意先の要望を受けた従来型の受注活動に加え、積極的な提案型の造注活動を行う。情報収集、産業動向分析、土地斡旋、権利調整等の様々な戦略的営業活動を担当。
投資開発	不動産投資案件の組成・事業家、PFI 案件事業化支援・不動産賃貸事業等の企画・運営を行う。
スタッフ	企画、広報、総務、人事、経理、財務、情報システム等、事業の支援を担当。
作業所事務	作業所の総務、原価・会計・契約・庶務・安全・折衝業務を担当し、作業所運営の円滑化と生産性向上を図る。

採用実績（新卒）
年度		大卒				院卒				総計
年度		事務系	技術系	小計	男女計	事務系	技術系	小計	男女計
2005 年	男	20	53	73	74	1	74	75	76	150
2005 年	女	0	1	1	74	0	1	1	76	150
2006 年	男	21	65	86	86	2	70	72	73	159
2006 年	女	0	0	0	86	0	1	1	73	159
2007 年	男	32	89	121	125	1	77	78	79	204
2007 年	女	1	3	4	125	0	1	1	79	204
2008 年	男	30	93	123	142	1	72	73	78	220
2008 年	女	7	12	19	142	1	4	5	78	220
2009 年（予定）	男	技術系220 名／事務系40 名								260
2009 年（予定）	女	技術系220 名／事務系40 名								260

採用実績（中途）
年度	性別	技術系	事務系	小計	合計
2005 年	男	58	11	69	69
2005 年	女	0	0	0	69
2006 年	男	85	11	96	96
2006 年	女	0	0	0	96
2007 年	男	111	22	133	137
2007 年	女	3	1	4	137
2008 年（予定）	男	130			130
2008 年（予定）	女	130			130
2009 年	未定

給与・賞与・勤務時間
初任給	〈総合職〉修士了：230,000 円　大学卒：210,000 円〈地域職〉【A 地域】（本社、東京建築事業部、横浜・千葉・関東・土木東京・土木横浜の各支店）　修士了：205,000円　大学卒：195,000 円／【B 地域】（大阪、神戸、名古屋の各支店）修士了:195,000 円　大学卒:188,000 円／【C 地域】（北海道、東北、北陸、広島、四国、九州の各支店）　修士了：188,000 円　大学卒：180,000 円（いずれも2008 年4 月実績）
諸手当	通勤手当　時間外手当、他
賞与	年2 回（6 月、12 月）
勤務時間	8：30 ～ 17：10（12:00 ～ 13:00 は休憩）

採用スケジュール（予定）

採用スケジュール（予定）
札幌、仙台、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡にて各１回、東京にて３回開催（予定）詳しくは採用ホームページをご覧ください。

諸制度

ローテーション	様々な部門や職務を経験し、幅広い視野をもった人材を育てるため、設計系・建築施工系・土木系・文系などの系統に応じ、入社2 ～ 6年目に、主に本社と支店の間で人事交流を行う。また、同じ部門・部署内でも、ジョブローテーションを行い、幅広い知識と経験に基づく専門性を育てている。
人材開発	社会・顧客から信頼されるプロとしての能力を備えた人材の早期育成を図るため、「自己研鑽」「OJT」「組織的教育」を3 つの柱とし、重点を定め実施。【自己研鑽】公的資格の取得推進（一級建築士・1 級建築施工管理技士・1 級土木施工管理技士・宅地建物取引主任者他）。対象となっている資格の受験料・登録料・更新料は会社で負担。個人の継続的な能力の維持・向上のためCPD（継続的能力開発）システムの効果的な活用。【OJT】実務を通じた知識・技術の確実な定着を推進。特に作業所における品質管理力を高めるため、優れた技術を持つベテラン社員が、作業所を回り若手社員を指導する教育マイスター制度を導入し実施。【組織的教育】事業の方向性にあわせた人材育成をねらいとし、12 の専門分野毎に系統別専門教育プログラム（集合研修、制度ローテーション等）を実施。併せて、情報・安全・環境については、機能別教育と位置づけ、全社施策を展開している。また、「変革」をテーマとした階層別研修（改革型人材研修、新任役職研修、中堅社員実践力研修等）を用意し、コア人材育成を視野に入れた取り組みを行っている。
人事申告書	職務や勤務地の希望、能力開発計画などを、上職経由で人事部に年1 回申告する。
事業家公募制度	自ら考えた事業テーマまたは社内で提案された事業化のテーマに対して事業家を募集、審査をクリアした事業家は、即時に現職を離れ、事業化準備に専念できる。一定の準備期間に、事業スキームを完成させ、会社が承認すれば新会社を設立する。出資金の一定比率の出資をはじめとして、運転資金や設備資金等の融資、知的財産の無償供与のほか、実務支援を受けることができる。
リフレッシュ休暇	勤続10 年ごとに連続14 日の「リフレッシュ休暇」を取得することができる。
現場異動休暇	現場勤務者は、異動の際、通常の休暇とは別に５日間の「現場異動休暇」を取得することができる。また、1 年間異動がなかった場合も同様に5 日間の休暇を取得することができる。
年末年始休暇	年末年始は5 日間の休暇のほか、現場勤務者には、その前後に、あわせて4 日間の特別休暇の取得を認める（2008 年度）などしている。
ボランティア休暇	社会貢献活動に参加するため、年10 日を限度に「ボランティア休暇」を取得することができる。
出産・育児支援策	育児休職や時短措置対象期間を法定超に拡大するとともに、育児休職者の円滑な職場復帰支援の実施、妻の出産休暇を設けるなど、出産や育児を行う社員が安心して働けるような環境整備を進め、ワーク・ライフ・バランスを推進。また、次世代育成支援推進策として、出産・育児等により退職する社員の再雇用制度や不妊治療費用の無利子貸付（共済会）も行っている。 ○育児休職制度：生後１年半 ○勤務時間短縮：小学校就学前まで ○時間外・休日勤務の免除：小学校就学前まで ○妻の出産休暇：最短往復日数ほか２日 ○出産・育児等により退職する社員の再雇用制度：退職後５年以内 ○不妊治療費用の無利子貸付：最大100 万円
福利厚生	・家族社宅、独身寮を貸与（総合職）するとともに、自宅取得資金の融資制度等の整備、社内・外部融資借入の相談受付を行っている。・共済会により結婚・出産・医療・不妊治療・介護・自宅修理・リフレッシュ休暇などのために無利息貸付を受けることができる。・財産形成の一助とするため、持株会が設けられている他、給与天引の社員専用積立預金サービスが受けられる。・年金制度として、公的年金、企業年金（確定給付企業年金）に加え、社員個人の選択により、財形年金貯蓄制度や独自の団体年金制度に加入することができる。